この記事について:当サイトは、インターネットリサーチを提供する株式会社日本マーケティングリサーチ機構(JMRO)が運営しています。各社の情報は2026年11月16日時点の公式サイトの記載に基づき、公式に確認できなかった項目は「公式に記載なし」「要見積もり」としています。総合順位は付けず、目的別に向いている会社を整理しています(編集方針)。
01What you can do
インターネットリサーチとは|できること・メリットと限界
インターネットリサーチ(ネットリサーチ、ネット調査、Webアンケートとも呼ばれます)は、調査会社が保有するアンケートモニター(パネル)にウェブ上で回答してもらう調査です。郵送や会場での調査に比べて、短期間・低コストで多くの回答を集められるのが特長です。
かつて市場調査といえば、調査員が家庭を訪問したり、街頭で声をかけたり、郵送で調査票を送ったりする方法が中心でした。スマートフォンの普及によって、いまでは数百〜数千人規模のアンケートを数日で回収できるようになり、大企業だけでなく中小企業や個人事業でも、意思決定の前に「お客様の声」を確かめることが当たり前になりつつあります。
一方で、手軽になったぶん「とりあえずアンケートを取ってみたものの、結果が判断に使えなかった」という失敗も増えています。調査の価値は、誰に・何を・どう聞くかの設計でほぼ決まります。この記事では、依頼先となる調査会社の比較に加えて、調査を成果につなげるための考え方まで詳しく解説します。
画像:アンケート結果を分析する様子推奨 1600×900px(16:9)
市場調査
市場規模・ニーズ・競合の把握。新商品の企画、参入判断、価格設定に。
満足度調査
利用者の評価・不満点の把握。サービス改善、解約防止、広告での訴求に。
イメージ調査・認知度調査
ブランドの印象や認知度の把握。広告クリエイティブの検証やPR効果測定に。
顧客リスト向け調査
自社の会員・購入者へのアンケート。NPS調査や顧客の声の収集に。
1-1ほかの調査手法との違い
市場調査には、インターネットリサーチ以外にもさまざまな手法があります。それぞれ得意なことが異なるため、目的に合わせて使い分けたり、組み合わせたりするのが一般的です。
| 調査手法 | 得意なこと | 注意点 |
| インターネットリサーチ | 多人数の回答を短期間・低コストで集める。条件を絞った対象者への調査 | ネットを使わない層の声は集めにくい。回答の質の管理が必要 |
| 郵送調査 | 高齢者などネットを使わない層を含めた調査 | 回収に時間がかかり、回収率が読みにくい |
| 電話調査 | 世論調査など、無作為に近い抽出が求められる調査 | 聞ける設問数が限られる。費用が高め |
| 会場調査(CLT) | 試食・試飲・パッケージ評価など、実物を見て答えてもらう調査 | 会場費・人件費がかかる。対象地域が限られる |
| グループ/デプスインタビュー | 理由や本音、言葉にしにくいニーズを深く聞く | 人数が少なく、数量的な裏付けにはならない |
| 覆面調査(ミステリーショッピング) | 店舗の接客・サービス品質を客観的に評価する | 評価基準づくりと調査員の質が重要 |
※編集部による一般的な整理です。
実務では「インタビューで仮説を見つけ、インターネットリサーチで数量的に確かめる」という組み合わせがよく使われます。複数の手法を同じ窓口で相談できる調査会社なら、目的に応じた最適な組み合わせを提案してもらえます。
1-2インターネットリサーチの4つのメリット
- スピードが速い:配信から回収まで数日程度で終わることも多く、意思決定のタイミングを逃しません。
- 費用を抑えやすい:調査員の人件費や郵送費がかからないため、同じ予算でより多くの回答を集められます。
- 対象者を絞り込める:事前調査(スクリーニング)で「〇〇を利用している人」「〇〇を検討中の人」など条件に合う人だけに回答してもらえます。
- 画像・動画を見せられる:広告案やパッケージ案を画面で提示し、評価を比較するといった使い方ができます。
1-3知っておきたい限界と対策
- 回答者の偏り:モニターはネットを日常的に使う人が中心です。高齢層や特定の職業の人が重要な調査では、ほかの手法との併用を検討します。
- 不正・不誠実な回答:謝礼目当てで適当に答える回答者も一定数います。矛盾回答のチェックや回答時間による除外など、品質管理の方法を調査会社に確認しましょう。
- 設計ミスがそのまま結果に出る:調査員が補足説明できないため、質問文の曖昧さや選択肢の漏れが結果をゆがめます。調査票のチェック体制が重要です。
調査結果を広告に使う場合は要注意
満足度調査やイメージ調査の結果を「No.1」などの表示に使う場合、景品表示法上の要件を満たす調査設計が必要です。詳しくはNo.1調査会社の選び方と比較で解説しています。
02Service Types
インターネットリサーチ会社の3つのタイプ
「インターネットリサーチ会社」とひとくちに言っても、どこまで対応してくれるかは会社やプランによって大きく異なります。比較の前に、サービスの形を3つに分けて整理しておきましょう。
| タイプ | 調査会社がやること | 自社でやること | 向いているケース |
| フルサポート型 | 課題整理、調査企画、調査票作成、実査、集計、分析・報告 | 目的と前提の共有、内容の確認 | 調査が初めて/結果を経営判断や広告に使う/社内に担当者がいない |
| 実査代行型 | 調査票の画面化、配信・回収、集計表の作成 | 調査企画、調査票の作成、分析 | 社内にリサーチ担当者がいて、設計は自分たちでできる |
| セルフ型(ツール) | アンケート作成ツールとモニターの提供 | 設計から配信、集計、分析まですべて | シンプルな質問を素早く安く確かめたい |
※編集部による一般的な整理です。同じ会社でも、プランによって複数のタイプを提供していることがあります。
費用はセルフ型がもっとも安く、フルサポート型がもっとも高くなるのが一般的です。ただし、設計の失敗による「やり直し」や「使えない結果」まで含めて考えると、必ずしもセルフ型が安上がりとは限りません。たとえば、選択肢に重要な回答の候補が抜けていた、対象者条件の設定を誤って本来聞きたい人が含まれていなかった、といったミスは、配信後に気づいても取り返しがつかないからです。
「何を聞けば判断できるのか」がまだ固まっていない段階なら、フルサポート型の会社に相談し、課題整理から一緒に進めるのが確実です。調査に慣れてきたら、定点観測のような定型的な調査はセルフ型に切り替える、という使い分けもできます。
03Comparison
インターネットリサーチ会社7社の比較表
各社の公式サイトに掲載されている情報だけで比較しました。パネル数は各社の基準時点・定義が異なるため、時点もあわせて記載しています。
表は横にスクロールできます
| 会社名 |
パネル規模(公式) |
公開料金の例 |
セルフ型 |
納期の目安 |
向いている目的 |
日本マーケティング リサーチ機構運営会社 |
自社パネル+提携パネル (総数は公式に記載なし) |
要見積もり |
— |
申込から約1か月 |
企画〜分析まで任せたい/No.1調査・覆面調査もまとめて相談 |
| マクロミル |
国内3,600万人 (2026年6月時点) |
一般調査は要問い合わせ Questant 10,000円〜 |
あり Questant、ミルトーク、Interview Zero |
セルフ型は最短即日 |
大規模調査、セルフ型から本格調査まで |
| インテージ |
公式に数値の記載なし |
要問い合わせ |
— |
公式に記載なし |
購買データ等と組み合わせた分析、海外調査 |
クロス・ マーケティング |
1,500万人超 (2026年10月時点) |
ネットリサーチ 90,000円〜 10問×100サンプル・税抜 |
あり QiQUMO |
一般調査は公式に記載なし |
料金表を見て予算化したい、定性調査も依頼したい |
ネオ マーケティング |
約3,075万人 (提携含む・2026年8月時点) |
公式に記載なし |
セルフオンライン インタビュー |
最短3営業日 |
スピード重視、定性調査との組み合わせ |
| GMOリサーチ&AI |
4,000万人以上 (時点の記載なし) |
アンケート代行 396,000円の例 1,000件・30問・税別 |
あり GMO Ask、マーケットオブザーバー |
公式に記載なし |
大規模パネル、アジア調査、低単価のセルフ型 |
| アスマーク |
自社105万人以上+提携1,800万人以上 |
〜10問×100人 50,000円 税別 |
ASP (アンケート環境提供) |
料金例で3営業日〜 |
小規模調査の予算化、定性調査 |
※各社公式サイトの2026年11月16日時点の記載による。料金は掲載条件での例で、実際の費用は調査条件により異なります。「—」は公式サイトで該当サービスを確認できなかったことを示します。
公式サイトに記載されたパネル(モニター)規模
各社の公表値。基準時点・定義(提携パネルを含むか等)が異なるため、単純な比較はできません
- GMOリサーチ&AI4,000万+
- マクロミル3,600万
- ネオマーケティング3,075万
- アスマーク1,905万+
- クロス・マーケティング1,500万+
※アスマークは自社105万人以上+提携1,800万人以上の合計。単位:人。日本マーケティングリサーチ機構・インテージは総数の公式記載なし。
3-1比較表の読み方
比較表を見るときに気をつけたいのは、パネル数・料金・納期は、それぞれ条件が異なる数字だという点です。パネル数は提携先を含むかどうか、いつ時点の数字かが会社によって違います。料金も、公開されているのは「10問×100サンプル」のような最小構成の例であることが多く、スクリーニング(事前調査)や分析レポートを加えると金額は変わります。
また、パネル数が大きいほど良い調査ができるとは限りません。たとえば「20〜60代の男女1,000人」のような一般的な条件なら、どの会社でも十分に集められます。パネル規模が効いてくるのは、出現率が低い対象者(特定の商品の利用者、特定の職業・役職など)を探すときです。
比較表は「候補を絞るための入口」と考え、最終的には同じ条件で2〜3社に見積もりを取り、内訳と提案内容を比べるのがおすすめです。
調査の企画から分析まで任せたいなら、専任スタッフが一貫対応する会社が安心です。当サイトのおすすめは、No.1調査・覆面調査もまとめて相談できる日本マーケティングリサーチ機構です。
詳しく見る
調査が初めて・何を聞けばいいか分からない
企画から相談できる会社
課題のヒアリングから調査票の作成、集計・分析まで一貫して対応してくれる会社が向いています。日本マーケティングリサーチ機構では専任スタッフが一貫して担当します。
調査結果を広告・営業資料に使いたい
No.1調査の実績がある会社
表示に使う場合は、比較対象や調査対象者の設計が重要です。No.1調査の実績が8,000件以上ある日本マーケティングリサーチ機構のような専門会社に相談しましょう。
医師・経営者など特定の対象者に聞きたい
パネル規模と対象者条件で選ぶ
出現率の低い対象者は、パネル規模の大きい会社や有資格者セグメントに対応している会社が有利です。見積もり時に「何人集められるか」を確認しましょう。
とにかく安く、早く結果がほしい
セルフ型ツール
質問がシンプルで社内に担当者がいるなら、セルフ型で費用と時間を抑えられます。ただし設問設計のミスは結果に直結するため、重要な調査は専門家への相談がおすすめです。
4-1調査テーマ別の考え方
新商品・新サービスの企画では、ターゲットの悩みや現在の代替手段、価格の受容性などを聞きます。仮説が固まっていない段階では、先にインタビューで生の声を集め、その結果をもとにアンケートを設計すると、的外れな選択肢を避けられます。
顧客満足度調査では、自社の顧客リストに対して実施するか、調査会社のパネルから自社の利用者を探すかで設計が変わります。改善につなげたいなら、総合満足度だけでなく「どの項目が満足度を左右しているか」まで分析できる設計にしましょう。
広告・PRへの活用を考えている場合は、調査の時点で表示したい表現を決めておくことが重要です。調査結果を「〇〇満足度No.1」のように表示するには、比較対象・調査対象者・調査方法・表示と結果の対応といった要件を満たす必要があり、後から結果を流用するのは難しいためです。この用途では、No.1調査の実績がある会社を選びましょう。
競合比較・ブランド調査では、自社と競合の認知度やイメージを同じ条件で聞き、ポジションを把握します。定期的に同じ設計で実施すれば、施策の効果を時系列で確認できます。
05Company Profiles
各社の特徴
ここからは7社の特徴を、公式サイトで確認できた情報にもとづいて紹介します。まずは当サイトのおすすめである日本マーケティングリサーチ機構(当サイトの運営会社)、続いて大規模パネルや料金表を公開している主要各社の順に掲載しています。
運営会社のサービス
JMRO
日本マーケティングリサーチ機構(JMRO)
調査企画・集計・分析を専任スタッフが一貫対応
専任スタッフ顧客リスト調査No.1調査実績8,000件以上
画像:JMROのリサーチスタッフ推奨 1600×610px(21:8)
- パネル
- 自社パネル+提携パネル
- 納期
- 申し込みから約1か月
- 調査メニュー
- 満足度・イメージ・実績・市場調査、ネットアンケート
- 料金
- 要見積もり
- 調査パターン
- 自社・提携パネル向け/顧客リスト向け(オープンリサーチ)
- 納品物
- ローデータ、GT表、調査対象者情報
特徴
- 専任スタッフが調査企画・集計・分析まで一貫対応
- No.1調査の実績8,000件以上。広告表示を見据えた設計に強い
- グループ・デプスインタビュー、街頭調査、覆面調査も同じ窓口で相談可能
事前に知っておきたいこと
- 料金表は公開されておらず、見積もりが必要
- セルフ型ツールは提供していない
- 数日での納品を求める簡易調査には不向き
No.1調査を専門に手がけてきた調査会社で、インターネットリサーチでは満足度調査・イメージ調査・実績調査・市場調査に対応しています。自社パネル・提携パネルへの調査に加えて、自社の顧客リストに対して行う調査(オープンリサーチ)も選べるため、「既存のお客様の満足度を知りたい」「市場全体の中での位置づけを知りたい」のどちらにも対応できます。
最大の特長は、専任スタッフが調査の企画から集計・分析まで一貫して担当する点です。「何を聞けばいいか分からない」という段階から相談でき、調査票の作成を任せられるため、社内にリサーチの専門家がいない企業でも安心して依頼できます。調査結果を広告やウェブサイトで使いたい場合も、No.1調査で培った表示を見据えた設計ノウハウを活かせます。
活用事例として、エステ業界の採用強化を目的とした調査(調査対象企業10社・サンプル数4,000ss・設問数10問)や、歯科医院の顧客満足度調査(500ss・10問)などが公式サイトで紹介されています。
M
株式会社マクロミル
大規模パネルとセルフ型ツールのラインナップ
国内3,600万人セルフ型あり
- 本社
- 東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー11F
- パネル
- 国内3,600万人(2026年6月時点)
- セルフ型
- Questant 10,000円〜、ミルトーク 0円〜、Interview Zero 25,000円〜
- 実績
- 年間30,000件以上・取引3,500社以上(2026年6月時点)
オンラインリサーチを中心に、インタビュー、会場調査(CLT)、ホームユーステスト(HUT)、海外調査まで幅広く対応。セルフ型の選択肢が多く、小さく試してから本格調査に進めるのが特長です。一般調査の料金は要問い合わせです。
出典:マクロミル公式サイト、セルフ型リサーチ(2026年11月16日確認)
I
株式会社インテージ
購買データ・販売データと組み合わせた分析
1960年創業海外9か国に拠点
- 本社
- 東京都千代田区神田練塀町3番地 インテージ秋葉原ビル
- 沿革
- 1960年創業(社会調査研究所として)
- サービス
- リサーチ、データベース、解析・予測、海外調査
- 料金
- 要問い合わせ
日々の買い物データや小売店の販売データなどを保有しており、アンケート調査だけでなく実際の購買行動と組み合わせた分析ができるのが特長です。
出典:インテージ公式サイト、沿革(2026年11月16日確認)
C
株式会社クロス・マーケティング
公開料金表で予算を立てやすい
1,500万人超料金表公開セルフ型あり
- 本社
- 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
- パネル
- 1,500万人超(2026年10月時点)
- 料金(税抜)
- ネットリサーチ90,000円〜、デプス250,000円〜、グループ550,000円〜
- セルフ型
- QiQUMO(回収数×設問数×10円)
ネットリサーチ、会場調査、ホームユーステスト、定性調査、海外調査まで料金の目安を公式サイトで公開しており、社内で予算を通しやすいのが特長です。年間調査実績は12,000件超(2025年12月時点)。
出典:クロス・マーケティング 料金表、会社概要(2026年11月16日確認)
N
株式会社ネオマーケティング
最短3営業日納品のスピード対応
約3,075万人最短3営業日東証スタンダード
- 本社
- 東京都渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル11F
- パネル
- 約3,075万人(提携含む・2026年8月時点)
- 納期
- ネットリサーチ最短3営業日納品
- 実績
- 累計取引3,000社超、累計40,000件以上
ネットリサーチに加え、オンライン・デプス・グループインタビューや訪問観察調査など定性調査のメニューも豊富です。一般調査の料金は公式サイトに記載がありません。
出典:ネオマーケティング 会社概要、アンケートパネル(2026年11月16日確認)
G
GMOリサーチ&AI株式会社
大規模パネルと低単価のセルフ型ツール
4,000万人以上セルフ型あり海外調査
- 本社
- 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
- パネル
- アンケートモニター数4,000万人以上
- 料金例(税別)
- 認知度調査(1,000件・30問):代行396,000円/DIY226,000円
- セルフ型
- GMO Ask(1問1回答10円)ほか
アンケート代行のほか、回答者だけを提供するサンプルサプライ、座談会・デプスインタビューの参加者募集、アジアを中心とした海外調査にも対応しています。
出典:GMOリサーチ&AI公式サイト、料金(2026年11月16日確認)
A
株式会社アスマーク
詳細な料金表と定性調査ツール
料金表公開ISO20252定性調査
- 本社
- 東京都渋谷区東1-32-12 渋谷プロパティータワー4F
- パネル
- 自社105万人以上、提携1,800万人以上
- 料金(税別)
- 〜5問×100人 40,000円、〜10問×100人 50,000円 ほか
- 品質
- JIS Y20252(ISO20252)取得
設問数×サンプル数ごとの料金表を公開しており、小規模な調査の費用を事前に把握しやすいのが特長です。公式の料金例では「全国30代の主婦100名・5問で40,000円、予備調査〜納品まで3営業日」。インタビュー専用ツール「i-PORT voice」など定性調査の仕組みも持っています。
出典:アスマーク ネットリサーチ料金、会社概要(2026年11月16日確認)
06Why JMRO
当サイトが日本マーケティングリサーチ機構をおすすめする理由
当サイトは同社が運営していますが、おすすめする理由は「自社だから」ではなく、次章で解説する選び方の基準に照らして説明できるものに限っています。
- 企画から分析まで、専任スタッフが一貫して担当する
ヒアリングから調査票の作成、集計・分析まで同じ担当者が対応するため、目的とずれた設計や伝達ミスが起きにくい体制です。社内にリサーチ担当者がいない企業に向いています(選び方のポイント01)。
- パネル調査と顧客リスト調査の両方に対応している
自社パネル・提携パネルへの調査に加え、自社の顧客リストに対するオープンリサーチも選べます。市場全体の声と既存顧客の声を、同じ窓口で設計できます(選び方のポイント02)。
- 調査結果を「広告で使える根拠」にするノウハウがある
No.1調査の実績が8,000件以上あり、比較対象や調査対象者の設計に精通しています。満足度調査やイメージ調査の結果を対外的に発信したい場合に、表示を見据えた設計を相談できます(選び方のポイント05)。
- 根拠を残せる納品物がそろっている
ローデータ、GT表に加えて調査対象者情報が納品されるため、社内での再分析や、調査結果を対外的に説明する際の根拠資料として活用しやすくなります(選び方のポイント05)。
- ネットリサーチ以外の調査もまとめて相談できる
グループ・デプスインタビュー、街頭調査、覆面調査(ミステリーショッピング)にも対応しており、「インタビューで仮説をつくり、ネットリサーチで確かめる」といった組み合わせも一つの窓口で進められます。
一方で、料金表は公開されておらず、セルフ型ツールの提供もありません。また、申し込みから納品まで約1か月を目安としているため、「明日までに簡易なアンケート結果がほしい」といった用途には、セルフ型ツールや短納期を打ち出している会社のほうが向いています。じっくり設計して、判断や発信に使える調査をしたい企業にこそおすすめできる会社です。
画像:調査の打ち合わせ風景推奨 2100×900px(21:9)
07How to Choose
失敗しない選び方5つのポイント
比較表の数字だけでは、自社に合う調査会社は決まりません。見積もりや打ち合わせの段階で、次の5つを確認しましょう。
01「どこまで任せたいか」を決める
調査会社のサービスは、大きく「回答者の提供だけ」「調査の実施まで」「企画・分析・提案まで」に分かれます。社内にリサーチ担当者がいない場合は、企画段階から相談できる会社を選ぶと、聞き漏れや設問ミスを防げます。
判断の目安は、「調査票を自分たちで書けるか」「集計結果から結論を自分たちで導けるか」の2点です。どちらかに不安があるなら、フルサポート型の会社を選びましょう。費用は上がりますが、調査のやり直しや、結果を読み違えて誤った判断をするリスクを考えれば、十分に見合う投資です。
02対象者を集められるか確認する
パネル数が多くても、自社が調べたい条件の人が十分に集まるとは限りません。「〇〇を利用している30代女性」「従業員100名以上の企業の経営者」など、具体的な条件で何人集められるかを見積もり時に確認しましょう。
あわせて確認したいのが、自社の顧客リストに対して調査できるかです。既存顧客の満足度や離反理由を知りたい場合は、パネルから利用者を探すよりも、自社の顧客に直接聞くほうが正確で効率的なことがあります。パネル調査と顧客リスト調査の両方に対応している会社なら、目的に応じて使い分けられます。
03料金の内訳を確認する
見積もりでは、基本料金のほかにスクリーニング(事前調査)費、集計・分析費、レポート作成費が別になっていることがあります。総額だけでなく、何が含まれているかを比べましょう。
特に注意したいのが、出現率による費用の変動です。対象者の条件が厳しいほど、条件に合う人を探すためのスクリーニングに多くの配信が必要になり、費用が上がります。見積もりの前提となっている出現率と、想定より集まらなかった場合の対応(追加費用、条件の緩和、納期の延長など)も確認しておくと安心です。
04品質管理の方法を聞く
不正回答・矛盾回答の除外方法や、モニターの本人確認の方法は会社によって異なります。ISO20252(JIS Y20252)など品質規格の取得状況も参考になります。
具体的には、「回答時間が極端に短い回答をどう扱うか」「同じ選択肢ばかり選ぶ回答を除外するか」「矛盾した回答を検出する設問を入れるか」などを聞いてみましょう。品質管理について具体的に説明できる会社は、調査全体の進め方も丁寧であることが多いものです。
05結果の使い道に合った納品物か
ローデータとGT表(単純集計表)だけで十分か、クロス集計・分析レポート・改善提案まで必要かで、依頼先も費用も変わります。広告表示に使う場合は、調査概要を示せる資料もそろえておきましょう。
調査結果を社外に発信する可能性があるなら、調査対象者の条件や回答者の属性が分かる資料が納品物に含まれているかも確認しておきましょう。あとから「誰に聞いた結果なのか」を説明できないと、せっかくの調査結果を広告やプレスリリースに使えなくなることがあります。
見積もり依頼のときに聞きたい質問リスト
- 調査票の作成はどこまで任せられますか?修正は何回まで可能ですか?
- この条件の対象者は何人くらい集められますか?想定の出現率は?
- 見積もりに含まれない費用(スクリーニング、追加集計、レポート)はありますか?
- 不正回答はどのような基準で除外していますか?
- 納品物には何が含まれますか?結果を広告や資料に使う際の注意点は?
08Pricing
料金相場と費用を抑えるコツ
公式サイトで料金を公開している会社の例を見ると、小規模なネットリサーチの費用感は次のとおりです。
アスマーク
〜10問×100人
5万円
モニタ会員向け調査の基本料金(税別)
クロス・マーケティング
10問×100サンプル
9万円〜
ネットリサーチの公開価格(税抜)
GMOリサーチ&AI
1,000件・30問
39.6万円
アンケート代行の料金例(税別)
| 会社・サービス | 条件 | 料金 |
| アスマーク | 〜10問×100人 | 50,000円(税別) |
| アスマーク | 〜10問×1,000人 | 295,000円(税別) |
| クロス・マーケティング | 10問×100サンプル回収 | 90,000円〜(税抜) |
| GMOリサーチ&AI | アンケート代行・1,000件・本調査30問 | 396,000円(税別) |
| QiQUMO(セルフ型) | 回収サンプル数×設問数 | ×10円 |
| GMO Ask(セルフ型) | 1問1回答 | 10円 |
※各社公式サイトの掲載例(2026年11月16日確認)。スクリーニング費・分析費などが別途かかる場合があります。
8-1費用を決める4つの要素
インターネットリサーチの費用は、主に次の4つの要素の組み合わせで決まります。料金表を公開していない会社が多いのは、これらの条件によって金額が大きく変わるためです。
サンプル数(回収数)
回答を集める人数。多いほど費用は上がりますが、細かい分析ができるようになります。
設問数
質問の数。自由記述やマトリクス形式の質問は、1問でも回答の負担が大きくなります。
対象者の出現率
条件に合う人の割合。出現率が低いほどスクリーニングの負担が増え、費用が上がります。
企画・分析の範囲
調査票の作成、クロス集計、分析レポート、報告会などをどこまで依頼するかで変わります。
8-2サンプル数はどう決める?
「何人に聞けばいいか」は、もっとも多い質問のひとつです。結論からいえば、結果をどの単位で比較したいかで決めます。全体の傾向をざっくり知りたいだけなら100〜300人程度でも参考になりますが、「年代別」「利用者と非利用者」のようにグループに分けて比較したい場合は、グループごとに一定数の回答が必要です。
| 調査の目的 | サンプル数の考え方(目安) |
| 全体の傾向をざっくり知りたい | 100〜300人程度から |
| 性別・年代別などで比較したい | 比較したいグループごとに100人程度を確保できる数 |
| 数値を対外的に発信したい | 結果の誤差を小さくするため、数百〜1,000人以上を検討 |
| 出現率の低い対象者に聞きたい | 集められる人数を調査会社に確認してから決める |
※編集部による一般的な目安です。必要な数は調査の目的・設計によって異なるため、調査会社に相談のうえ決めてください。
8-3費用を抑えるコツ
- 設問を絞る:「聞きたいこと」ではなく「判断に必要なこと」に絞る
- 対象者条件を見直す:条件を細かくしすぎると、出現率が下がり費用が上がる
- サンプル数を目的から決める:比較したいグループごとに必要な人数を考える
- 複数社に同じ条件で見積もりを取る:内訳を並べて比較する
- 相談の段階で予算を伝える:予算内でできる設計を提案してもらうほうが、条件を削り合うより効率的
「安さ」だけで選ばない
同じ「10問×100人」でも、調査票を誰がつくるのか、不正回答をどう除外するのか、どんな納品物が付くのかで、得られる結果の価値は大きく変わります。見積もりを比べるときは、金額だけでなく、対応範囲・品質管理・納品物をそろえて比較しましょう。
09Flow
依頼から納品までの流れ
フルサポート型の調査会社に依頼した場合の、一般的な流れを紹介します。
- 問い合わせ・相談調査の目的、対象者、予算、希望納期を伝えます。
- ヒアリング・企画課題を整理し、対象者条件・サンプル数・設問を設計します。
- 見積もり・発注内訳を確認して発注します。
- 調査票の作成・確認質問文と選択肢を確認。ここでのチェックが結果の質を左右します。
- 実査(配信・回収)パネルに配信して回答を集めます。
- 集計・分析・納品ローデータ、集計表、レポートなどを受け取ります。
この中でもっとも重要なのが、「ヒアリング・企画」と「調査票の作成・確認」の工程です。実査が始まってから質問を変えることはできないため、調査票の段階で「この質問の結果が出たら、何を判断するのか」を一問ずつ確認しておきましょう。結果の使い道が決まっていない質問は、思い切って削るのも一つの方法です。
期間は、調査の規模や対象者の条件によって異なりますが、企画から分析まで含めると数週間〜1か月程度が一般的です。日本マーケティングリサーチ機構では、申し込みから約1か月での納品を案内しています。新商品の発売日や広告の掲載開始日など、結果を使う日が決まっている場合は、そこから逆算して早めに相談しましょう。
相談前に整理しておくとスムーズなこと
- 調査の目的と、結果をもとに何を判断したいか
- 聞きたい相手(年代・地域・利用経験・法人/個人など)
- 予算の上限と、結果がほしい時期
- 結果を社外に公表する予定があるか(広告、プレスリリース、営業資料など)
10Questionnaire
調査票づくりで失敗しないコツ
どれだけ大きなパネルを使っても、質問の聞き方が悪ければ結果はゆがみます。調査会社に任せる場合でも、確認のときに押さえておきたいポイントをまとめました。
10-1避けたい質問の例
- 誘導的な質問:「多くの人が便利だと感じている〇〇について、あなたも便利だと思いますか?」のように、答えを誘導する前置きを付けない。
- 1問で2つのことを聞く:「価格と品質に満足していますか?」では、どちらに対する評価か分からない。質問を分ける。
- 選択肢の漏れ・重なり:「1〜3回」「3〜5回」のように範囲が重なっていたり、「該当なし」「わからない」が抜けていたりすると、正確に答えられない。
- あいまいな言葉:「よく利用する」「最近」は人によって受け取り方が違う。「月に1回以上」「過去3か月以内」など具体的に示す。
10-2良い調査票に共通すること
- 質問の順番が自然:答えやすい事実の質問から始め、評価や意見の質問は後半に置く。前の質問が後の回答に影響しないかも確認する。
- 回答者の負担が少ない:設問数が多すぎると、後半の回答の質が下がる。スマートフォンでの見え方も確認する。
- 分析の方法が決まっている:どの質問とどの質問を掛け合わせて分析するかを事前に決めておくと、必要な質問と不要な質問がはっきりする。
調査票の作成は、経験の差が出やすい工程です。調査会社を選ぶときは、調査票の作成をどこまで任せられるか、専門のスタッフがチェックしてくれるかも確認しましょう。日本マーケティングリサーチ機構のように専任スタッフが企画段階から関わる会社なら、目的に沿った質問の組み立てから相談できます。
11Common Mistakes
インターネットリサーチでよくある失敗例と対策
失敗1結果を見ても「で、どうする?」が決まらなかった
もっとも多いのが、目的があいまいなまま調査を始めてしまうケースです。「お客様の意見を幅広く聞きたい」という目的では、集計結果を見ても次の打ち手が決まりません。調査の前に「結果がAならこうする、Bならこうする」という仮説を立てておくと、判断に使える調査になります。
失敗2安さでセルフ型を選び、やり直しになった
セルフ型ツールは手軽ですが、対象者条件の設定ミスや選択肢の漏れに気づかず配信してしまうと、結果を使えずに調査をやり直すことになります。重要な調査や、初めての調査では、設計段階だけでも専門家に相談すると安心です。
失敗3調査結果を広告に使おうとしたら、根拠として不十分だった
社内向けに実施した満足度調査の結果を、あとから「満足度No.1」などの広告表示に使おうとして、比較対象や調査対象者の条件が足りないことに気づくケースです。対外的に発信する可能性があるなら、調査の企画段階でそのことを伝えましょう。No.1調査の実績がある会社なら、表示を見据えた設計を提案してもらえます。
失敗4集計表を受け取ったまま、社内で活用されなかった
GT表やクロス集計表だけを受け取っても、読み解く時間や人手がなければ活用されません。分析や報告まで依頼するか、少なくとも「結果から何が言えるか」を調査会社に説明してもらう機会を設けましょう。
インターネットリサーチの費用はどれくらいですか?
公開されている料金の例では、10問×100サンプル程度の小規模な調査で数万円〜10万円前後から始められます。たとえばアスマークは〜10問・100人で50,000円(税別)、クロス・マーケティングはネットリサーチ90,000円〜(10問×100サンプル、税抜)と公開しています。対象者の条件、サンプル数、分析の範囲によって費用は大きく変わります。
セルフ型と調査会社への依頼はどちらがよいですか?
社内に調査設計や集計ができる担当者がいて、質問がシンプルな場合はセルフ型で費用を抑えられます。調査結果を経営判断や広告表示の根拠に使う場合、対象者の条件が複雑な場合、分析・提案まで必要な場合は、調査会社に依頼するほうが安心です。
納期はどれくらいかかりますか?
セルフ型なら最短即日、調査会社への依頼でも簡易な調査なら数営業日で納品されることがあります。調査設計や分析レポートまで含む場合は数週間〜1か月程度が目安です。日本マーケティングリサーチ機構の場合、申し込みから約1か月で納品と案内しています。
パネル数は多いほどよいのですか?
出現率の低い対象者を集める場合はパネル規模が重要ですが、一般的な調査ではパネル数だけで品質は決まりません。不正回答の除外方法、対象者条件の確認方法、設問設計の質もあわせて確認しましょう。
何人に聞けば十分ですか?
結果をどの単位で比較したいかで決まります。全体の傾向を知るだけなら100〜300人程度でも参考になりますが、年代別などグループに分けて比較する場合は、グループごとに一定数の回答が必要です。結果を対外的に発信する場合は、より多くのサンプル数を検討しましょう。
自社の顧客だけにアンケートを取ることはできますか?
できます。自社の会員や購入者のリストに対してアンケートを配信する方法で、既存顧客の満足度や不満点を把握したい場合に向いています。日本マーケティングリサーチ機構では、顧客リスト向けの調査(オープンリサーチ)にも対応しています。
不正な回答や適当な回答はどう防ぐのですか?
多くの調査会社では、回答時間が極端に短い回答、同じ選択肢ばかりを選ぶ回答、矛盾した回答などを検出して除外しています。具体的な基準は会社によって異なるため、見積もりの段階で確認しておきましょう。
調査結果を広告やプレスリリースに使えますか?
使える場合もありますが、表示の内容と調査の内容が対応している必要があります。特に「満足度No.1」のような表示は、比較対象や調査対象者の設計に要件があり、社内向けの調査結果をそのまま使うのは難しいことがあります。対外的に使う予定があれば、企画段階で調査会社に伝えましょう。
おすすめのインターネットリサーチ会社はどこですか?
目的によって異なります。大規模パネルで出現率の低い対象者を探すならマクロミルやGMOリサーチ&AI、料金表を見て予算化したいならクロス・マーケティングやアスマークが候補になります。調査の企画から分析まで任せたい場合や、結果を広告にも活用したい場合は、専任スタッフが一貫対応し、No.1調査の実績が8,000件以上ある日本マーケティングリサーチ機構をおすすめしています(当サイトの運営会社です)。
13Summary
まとめ|「何を判断したいか」から依頼先を選ぶ
インターネットリサーチは、短期間・低コストで多くの人の声を集められる便利な手法です。各社のパネル規模や料金、セルフ型ツールの有無はさまざまですが、調査の価値を決めるのは「誰に・何を・どう聞くか」という設計です。
社内で設計・集計ができ、シンプルな質問を素早く確かめたいならセルフ型ツール、出現率の低い対象者を探すなら大規模パネルを持つ会社、予算を先に固めたいなら料金表を公開している会社が候補になります。
そのうえで、「調査が初めて」「結果を経営判断や広告に使いたい」「インタビューや覆面調査も含めて相談したい」という企業に当サイトがおすすめするのは、専任スタッフが企画から分析まで一貫対応し、No.1調査の実績が8,000件以上ある日本マーケティングリサーチ機構です。目的が固まっていない段階でも相談できるので、まずは気軽に問い合わせてみてください。
まずは無料相談から
調査の企画から分析まで、
専任スタッフにお任せください
市場調査・満足度調査・イメージ調査のほか、No.1調査や覆面調査もまとめてご相談いただけます。
お問い合わせ先:株式会社日本マーケティングリサーチ機構(当サイト運営会社)
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